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キャリア開発支援

自分のキャリアを自ら開発することが行動の変革を促します。
職業人としての幸せなキャリアを積むためのお手伝いをいたします。


自自分を知る人は強い。それは自らが進むべき道を知り、真っ直ぐに向かっていけるから

個人の成長を支援するサービスとして位置づけているのが、キャリア開発支援サービスです。企業は常に組織で自律し付加価値をもたらす人材を厳選採用するようになりました。また、働き方も多様化し、正社員でなくとも、派遣社員・自営(SOHOやインディペンデント・コントラクター)といった自分の価値感にあった働き方を選択する人も増えてきています。ここで一番大切なことは、どういう形態で働くかということではなく、自分がどのように働き、その結果としてどのようなキャリアを蓄積・形成できるかという視点で考えることです。
意外と分からない自分のこと。デライトコンサルティングは、働いている方はもちろん、これから就職をめざす人に向けて、自分発見のお手伝いをします。
■キャリア開発支援の形式
◎企業の社員向け研修の企画・運営(詳細はこちら
◎各種団体主催の講座の企画・運営
◎当社独自の就職セミナーの企画・運営
◎合同説明会などの就職支援イベントの企画・運営 ほか
さまざまな形式でのキャリア開発を支援します。
目的・内容・人数を問わず、お気軽にご相談ください。

持ち味を明確にします

「持ち味」とは、自分らしさを成果に結びつけることができる行動特性です。誰もが自分の強みとする持ち味を持っていながら、多くの人はそれに気づいていません。デライトコンサルティングでは、『デライト式持ち味カード』を活用し、自身の持ち味を明確にし、自らの持ち味を自覚するところからはじめます。「持ち味や強みなんてない...」という自信のない人こそ、知らなかった自分を発見できるチャンスです。
 

組織に依存しない主体的なキャリア形成の力が付きます

自分を取り巻く環境と自らのポジションを確認し、「何ができて」「何がしたいのか」を明確にすることで、取るべき行動が見えてきます。目標であるキャリアビジョンが具体化することで、開発するべき能力もはっきりします。当社が継続的にフォロー&コーチングしていくことで実践と改善が繰り返され、成果が出ることで喜びを感じられます。自らの成長を実感することが、さらなるポジティブな行動につながっていきます。

就職や転職にもセルフマーケティングは役立ちます

自分の持ち味や強みを理解した上で自分の売り込み方を身につけられれば、就職を控えた学生さんや転職を考えている社会人の方にとって、大きな武器となります。プラス思考で自分を会社に売込むという考え方に立てれば、自信をもって就職活動にのぞめます。巷にあふれる上手な履歴書の書き方や、付け焼き刃の面接テクニックとは一線を画す、自分だけの力が身に付きます。
 

本当の意味での「適材適所」を実現します

よく使われる「適材適所」という言葉。ところが、その実現の難しさを実感している経営者の方も多いでしょう。個人の特性が明確であることは「適材適所」の必須条件です。個人の目標と組織の目的を一致させるのに、キャリア開発は大変役立ちます。個人の年齢や経験、求められる役割に応じたプログラムを設計しますので、ぜひご相談ください。

個人と組織の成長

■これまでに実施した支援例
◎管理職に進むか専門職をめざすか等の、キャリア選択について
◎経験・知識・能力の棚卸しをした後、今後のキャリアビジョン設定と能力開発プランを作成
◎能力開発目標や業績アップに向けての支援
◎セカンドキャリア形成に向けての支援
◎新入社員や中途入社社員の定着促進を目的とした支援
◎詳しい事例を紹介しています→
◎企業研修サービスのご案内→
 

サービス実例

社員から次々と不平・不満が噴出してきた。

小規模の会社は「暗黙のルール」でも動いていきますが、その裏で、社員の間でくすぶっている不安や不公平感が蓄積されていることはよくあります。

外的要因による経営苦境を乗り切るため、組織そのものを強化したい。

外的要因によっても左右されるのが企業経営の常。当面の苦境を乗り切るだけでなく、強い組織になるためには内部強化が必要です。その一環として人事評価制度の見直しも大切です。

「30代半ば」の人に、職業人としての節目に気づきを与える。

「30代半ば」は、職業人としての節目の時期となります。自分は今後どのように進んでいけばよいのかを考える機会をつくり、仕事へのモチベーションを高める研修です。

顧客への対応が従業員によってバラバラ...。サービス向上をめざしたい。

「会社理念」や「行動指針」は存在するだけでは価値はありません。全従業員に浸透し、実践することではじめて価値が生まれます。

「能力重視への移行」と「社員高齢化の問題」を解決したい。

社員の高年齢化が進むにつれて、年功ベースの評価が経営に与える影響は大きくなってきます。ところが旧来の制度から方向転換することは、口で言うほど簡単ではありません。

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